強制性交の新井浩文に続いてピエール滝がコカイン使用で逮捕された。二人とも多くのテレビや映画に出演しており芸能界に与える影響は大きく多額の損害賠償が発生するといわれている。
日本では出演者の一人が犯罪を犯せば作品そのものが上映自粛になることが常態化しているが、それはおかしな話である。
出演者の一人が犯罪ょおかしたからといって作品には何の関係もない。仮にそれを気にするスポンサーがいればスポンサー契約を解除できるような契約にすればいいし、犯罪者の出ている番組や映画を見たくなければ見なければいいだけである。
まるでそんな法律があるかのように一律に上映や販売を自粛する社会はむしろ異常と言わざるをえない。
日本社会では、明文化された合理的な法律よりも、その時々の世間の声や正義感といったあいまいなものが優先される傾向が顕著である。
世間が何と言おうが、テレビ放送や映画は上映すればいい。それを妨げる法律は日本には存在しない。犯罪者が出演している番組や映画の上映は禁止というのであれば、それを明確に法律で定めるべきであり、あいまいな自粛によるべきではない。
まして、何の法律にも抵触しないのに勝手に自粛し、原因を作った俳優や事務所に賠償請求するのもおかしな話である。契約書に明記されている場合を除き、犯罪を犯しその結果作品上映が自粛されたからといって損害賠償しなければならないということはない。
日本社会が既得権社会であり風通しが悪いのは、このような明文化されていない不文律がいろいろな分野で多数存在するからである。
