日本の国はここがおかしい

将来の希望を失いつつある日本、国民が安心して生活できる国になるにはどうすればいいか

中国・韓国という隣国への対処方針

1.基本的なスタンス
500年以上世界を支配している欧米勢力に対し、日・中・韓を代表とする東アジアは経済的には既に欧米に迫りつつある。しかし、世界の価値観及びデファクトスタンダードは依然として欧米が支配している。今後、経済面だけでなく思想面、文化面においてもアジア的価値観が見直され、世界への影響力を増加していく為には本来、日中韓が互いを尊敬し協力していくことが不可欠である。

 

2.だからといって日本が一方的に折れて相手の無理難題に反論せず、不満があるのに相手の言うことをまるのみにし、対立に目を瞑り有効関係を維持しようとするのは健全ではない。

 

3.特に中国・韓国において歪められた反日教育が実施され、反日的思想を埋め込まれた中国人や韓国人が再生産されつづけることを軽視してはいけない。潜在意識に埋め込まれた反日感情は非常に危険であり、将来的に彼らが日本に対し危害を与える可能性は否定できない。

 

4.元々自国より野蛮な劣等国とみなしていた日本に韓国は植民地化、中国は侵略を受けた歴史的事実に対しプライドを傷つけられ、何とかしてその歴史的事実を帳消しにしたいと考えている。経済力や軍事力において日本に遜色ないレベルに達したと自負している現在、両国は何らかの形でその過去のコンプレックスを払しょくしようとしている。その表れが韓国においては慰安婦問題、中国においては南京大虐殺等、戦前の日本を殊更に誹謗中傷することで日本を貶め、自国の過去の汚点を帳消しにしようとしている。

 

5.反日教育により潜在的に刷り込まれた反日感情、過去の歴史的事実を現在の行動で解消しようとする中国・韓国は、反日教育を止め歴史的事実を歪曲して行っている反日キャンペーンを止めない限り、将来的に日本に対する大きな脅威となりうる可能性がある。

 

6.日本の安全保障の為にも、中国・韓国に対しては例え利益が得られるとしても、生産力を高めるような設備投資、最新技術の供与、インフラの整備等、国力の増加や軍事力増強に直接つながるような投資は絶対にすべきではない。