公益通報に該当するケースを除き、非合法手段で入手した内容を掲載したマスコミは廃業させるべし

マスコミに関連する連中は口を開けば、表現の自由や言論の事由を口にするが、そんなものより個人の人権の方がはるかに尊重に値する。

ベツキーや斉藤由貴の不倫騒動に見るように、明らかに不正な手段で入手した個人のプライバシー情報を雑誌やテレビで何の関係も無い大衆に公開することは決して許されることではない。

現行法には明確な規定が無い為、このようなマスコミの暴力が常態化しているが、このようなマスコミの行動が日本の品位を落とし、日本全体の人権意識を低下させ社会全体で人権侵害を多発させている。

報道の自由や表現の自由は元々国家権力に対抗して国民の権利を守る為に獲得されてきたものであり、バカマスコミが金儲けする為の口実として存在するものではない。

バカマスコミがこのような人権侵害行為を繰り返すことで、私と同様にマスコミの報道を制限すべきとする勢力が徐々に拡大しつつあり、政府がマスコミを制約する口実となる。

権利の乱用は結果的に権利そのものを失わせることになることをマスコミ関係者は頭の片隅において行動すべきである。