8月15日の終戦記念日（敗戦記念日と呼ばないことに問題がある。）になると、毎年、二度とこのような悲劇をおこさないように、と反戦キャンペーンがマスコミを通じて放送される。
しかし、その内容はというと、戦争の犠牲者の様子を再現し、被害の悲惨さを訴え、このような悲劇を二度と起こさないようにと、情緒的に訴えるだけである。
これでは、戦争の再発を防止できる可能性はない。
本当に反戦を実現したいなら、何故戦争に追い込まれたか、その原因を詳細に分析し、どの段階でどう対処すれば戦争を回避できたのか、徹底的に解明することが重要である。そうして、初めて、将来の危機に対し、どう対処すべきかが明確になる。
何が何でも戦争を回避しようとした、イギリスの判断がナチスの台頭を招き、第二次世界大戦の遠因になったことは、既に歴史の定説になっている。
現在、アメリカと中国の戦争可能性は非常に高まっている。勿論現在の米中対立が戦争に直結するわけではない。韓国がその経済成長で日本を軽視し恐れなくなったことが今日の韓国の反日姿勢を助長したように、中国がその経済力に自信を持ちアメリカを恐れなくなつた時点が最も危険である。アメリカは中国の脅威を実感し、中国はもはやアメリカを恐れなくなる。
これをどう防ぐかが大問題だが、この意味でトランプ大統領の対中政略は将来の米中戦争を遅らせる意味では有効な戦略である。
米中が戦争することになれば日本も確実に巻き込まれ被害は免れ得ない。中国の経済成長を遅らせることは日本の安全にも重要であることを日本の政治家も企業家も認識すべきである。
