しかし、一方で同性婚の増加は人口減という社会的問題を抱えている日本社会にとっては有害である。
人間の社会は両性が結婚し子供を産み子孫を残すことを前提に成り立つ社会であり、同性婚は例外的な少数派としてでしか存在できない。彼らが多数派になるということは人類の滅亡を意味する。
個人の自由の尊重という範囲で同性婚を認めることはやぶさかではないが、国家や地方自治体にしろ企業にしろ社会的な存在が、将来的に人類社会を崩壊させかねない同性婚を推奨するような支援を与えることは好ましくない。
国家は個人の自由は尊重しても、国家の存続に必要なものに対しては公平や平等にこだわることなく資源を投入すべきである。今日本の将来にとって人口増が必要なことは明白であり、国家が子供を産み育てる家庭と子供をもたない家庭で大きな差を設けるのは合理的行動でありぜひ実施すべきである。
